バフェット部-東大卒商社マンが理論株価を全力分析!

全ての株式投資家に通ずる永遠の問い、「なにをいつ買うか?」に徹底的に向き合うサイト!M&Aを手掛ける東大卒現役商社マン(証券アナリスト資格有)が理論株価を全力分析し、「割安価格」の正体を突き止める!

【時価総額】 世界時価総額ランキングTop 50

<世界時価総額ランキングTop 50(2018年6月末時点)>

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順位 企業名 時価総額
(10億ドル)
国籍
1 アップル 909.84 アメリカ
2 アマゾン・ドット・コム 824.79 アメリカ
3 アルファベット 779.55 アメリカ
4 マイクロソフト 757.64 アメリカ
5 フェイスブック 562.48 アメリカ
6 テンセント・ホールディングス 487.16 中国
7 アリババ・グループ・ホールディング 469.27 中国
8 バークシャー・ハサウェイ 462.12 アメリカ
9 JPモルガン・チェース 354.78 アメリカ
10 エクソン・モービル 350.27 アメリカ
11 ジョンソン&ジョンソン 325.45 アメリカ
12 サムスン電子 298.10 韓国
13 ロイヤル・ダッチ・シェル 294.15 英 / 蘭
14 中国工商銀行 292.30 中国
15 バンク・オブ・アメリカ 285.83 アメリカ
16 ビザ 270.72 アメリカ
17 ウェルズ・ファーゴ 270.15 アメリカ
18 中国建設銀行 253.19 中国
19 ウォルマート 252.74 アメリカ
20 ネスレ 252.23 スイス
21 シェブロン 241.60 アメリカ
22 ユナイテッドヘルス・グループ 235.77 アメリカ
23 インテル 231.65 アメリカ
24 ホーム・デポ 225.06 アメリカ
25 ファイザー 212.22 アメリカ
26 べライゾン・コミュニケーションズ 207.88 アメリカ
27 マスターカード 205.16 アメリカ
28 ペトロチャイナ 204.57 中国
29 シスコ・システムズ 202.37 アメリカ
30 アンハイザー・ブッシュ・インベブ 199.75 ベルギー
31 AT&T 197.19 アメリカ
32 P&G 196.29 アメリカ
33 ボーイング 195.46 アメリカ
34 ロシュ・ホールディング 192.91 スイス
35 HSBC・ホールディングス 191.59 イギリス
36 台湾・セミコンダクター・マニュファクチャリング 189.60 台湾
37 トヨタ自動車 187.41 日本
38 コカコーラ 186.64 アメリカ
39 チャイナ・モバイル 181.78 香港
40 中国農業銀行 180.40 中国
41 中国平安保険 177.84 中国
42 中国銀行 177.79 中国
43 ノバルティス 177.15 スイス
44 オラクル 175.41 アメリカ
45 シティグループ 170.64 アメリカ
46 ネットフリックス 170.14 アメリカ
47 ユニリーバ 167.97 英 / 蘭
48 LVMH モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン 167.37 フランス
49 メルク 163.30 アメリカ
50 BP 162.10 イギリス







出典: http://www.180.co.jp/world_etf_adr/adr/ranking.htm

時価総額は株価×株式数で算出され、まさに企業の価値を表します。
時価総額は、その企業の収益力、将来の成長性、ブランド力などを全て織り込んだ会社の価値となるので、
企業の実力を測る上で有用な情報となります。

上表が世界の時価総額ランキングTop 50です。
Top 5は米国のIT・インターネット関連企業がずらりです!
アルファベット(グーグル)、アマゾン、Facebook等1990年以降に設立された企業が世界Top 5に食い込んできている当りが
さすがイノベーション大国アメリカです!!

また、世界一位のアップルは世界初の時価総額$1000 billion(100兆円強)越え迄後もう少しです。
すごいですね。日本の年間国家予算レベルです。。

世界のTop 50は米国企業が約6割を占めます!
次に多いのが中国で、なんと日本はトヨタの1社のみ。。さみしいものです。

米国や中国は自国経済規模が巨大なので時価総額が大きくなりやすいのもありますが、
ランクインしている米国企業はほとんどがグローバルで活躍している企業ですから他国との実力差は歴然です。

時価総額の高さは実力の高さを示すので、
そういった素晴らしい企業に適正価格で投資できれば優れたリターンを得ることができます。

とは言っても、この適正株価というものがわからないから株式投資って難しいのですが、このサイトではりろんかぶおがM&Aを通じて培った企業価値評価法を用いて、米国の大型優良企業30社を集めたNYダウ銘柄各社+αの理論株価を算出しております。

NYダウ銘柄理論株価一覧はこちらご参照ください!

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【連続増配】 日米企業の連続増配年数に見る投資判断

<日本連続増配企業Top 10(2017年10月時点)>

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順位 企業名 連続増配年数
(2017年10月時点)

1 花王 28
2 USS 20
3 SPK 20
4 明光ネットワークジャパン 19
5 三菱UFJリース 19
6 リコーリース 18
7 小林製薬 18
8 トランコム 17
9 プラネット 17
10 しまむら 17






出典:各社IRページ

<米国25年以上連続増配企業(2016年12月末時点)>

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順位 企業名 連続増配年数
(2016年12月末時点)
1 American States Water 62
2 Dover Corp. 61
3 Northwest Natural Gas 61
4 Genuine Parts Co. 60
5 Parker-Hannifin Corp. 60
6 Procter & Gamble Co. 60
7 Emerson Electric 59
8 3M Company 58
9 Cincinnati Financial 56
10 Vectren Corp. 56
11 Coca-Cola Company 54
12 Johnson & Johnson 54
13 Lowe's Companies 54
14 Colgate-Palmolive Co. 53
15 Lancaster Colony Corp. 53
16 Nordson Corp. 53
17 Farmers & Merchants Bancorp 52
18 Hormel Foods Corp. 50
19 Tootsie Roll Industries 50
20 ABM Industries Inc. 49
21 California Water Service 49
22 Federal Realty Inv. Trust 49
23 SJW Corp. 49
24 Stanley Black & Decker 49
25 Stepan Company 49
26 Target Corp. 49
27 Commerce Bancshares 48
28 Altria Group Inc. 47
29 Connecticut Water Service 47
30 H.B. Fuller Company 47
31 Black Hills Corp. 46
32 National Fuel Gas 46
33 Sysco Corp. 46
34 C.R. Bard Inc. 45
35 Computer Services Inc. 45
36 Leggett & Platt Inc. 45
37 MSA Safety Inc. 45
38 PPG Industries Inc. 45
39 Universal Corp. 45
40 W.W. Grainger Inc. 45
41 Becton Dickinson & Co. 44
42 Gorman-Rupp Company 44
43 Helmerich & Payne Inc. 44
44 Kimberly-Clark Corp. 44
45 Middlesex Water Co. 44
46 PepsiCo Inc. 44
47 Tennant Company 44
48 VF Corp. 44
49 Nucor Corp. 43
50 RPM International Inc. 43
51 S&P Global Inc. 43
52 Wal-Mart Stores Inc. 43
53 Consolidated Edison 42
54 Illinois Tool Works 42
55 Telephone & Data Sys. 42
56 United Bankshares Inc. 42
57 Archer Daniels Midland 41
58 Automatic Data Proc. 41
59 McDonald's Corp. 41
60 MGE Energy Inc. 41
61 RLI Corp. 41
62 Walgreens Boots Alliance Inc. 41
63 Carlisle Companies 40
64 Pentair Ltd. 40
65 WGL Holdings Inc. 40
66 Clorox Company 39
67 Medtronic plc 39
68 Sherwin-Williams Co. 38
69 Community Trust Banc. 36
70 Eaton Vance Corp. 36
71 Franklin Resources 36
72 Old Republic International 35
73 Weyco Group Inc. 35
74 AFLAC Inc. 34
75 Air Products & Chem. 34
76 Cintas Corp. 34
77 ExxonMobil Corp. 34
78 Sonoco Products Co. 34
79 Bemis Company 33
80 AT&T Inc. 32
81 Atmos Energy 32
82 Brown-Forman Class B 32
83 Brady Corp. 31
84 NACCO Industries 31
85 Donaldson Company 30
86 Eagle Financial Services 30
87 McCormick & Co. 30
88 Mercury General Corp. 30
89 T. Rowe Price Group 30
90 Tompkins Financial Corp. 30
91 Universal Health Realty Trust 30
92 1st Source Corp. 29
93 Chevron Corp. 29
94 UGI Corp. 29
95 First Financial Corp. 28
96 National Retail Properties 27
97 Calvin B. Taylor Bankshares Inc. 26
98 Erie Indemnity Company 26
99 Jack Henry & Associates 26
100 Chesapeake Financial Shares 25
101 General Dynamics 25
102 MDU Resources 25
103 SEI Investments Company 25
104 UMB Financial Corp. 25
105 Westamerica Bancorp 25





出典: http://www.dripinvesting.org/Tools/Tools.asp

連続増配年数を見ることは、

① その企業がいかに株主を重視した経営を行っているか、
② 毎年増配できるだけの堅固なビジネスモデルを持っているか

を判断する上で非常に有用な数字となります。

上表のように日本の連続増配企業が花王の28年が最高であるのに対し、
米国では25年以上増配企業は100社以上になります。

25年以上の連続増配企業ともなると、業績があまりにもひどくない限り増配を期待できるので、
固定利回りの債権を持っているような感覚で保有できます。

また、配当期待の長期保有者が増えるので、株価が大きく崩れることもありません。

資本主義において、企業の所有者は株主であり、企業活動の究極的な目的は株主の利益を最大化することになります。
このような考え方が米国企業では深くしみついているので株主還元が手厚いのですが、
日本企業はこういった考え方が定着していないように見受けられます。

株主還元の観点からも、米国企業の方が日本企業よりも圧倒的に優れているといえるでしょう。

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【市場平均】 日経平均 vs S&P500(円ベース)

<日経平均 vs S&P500(円ベース)>

日経平均 vs SP500(JPY)

出典:
日経平均:https://billion-trillion.com/nikkei225-data/
S&P500(ドルベース):Yahoo Finance
ドル円:
1949年~2015年 https://stooq.com/q/d/?s=usdjpy&c=0&d1=19600101&d2=20170921
2015年~ Yahoo Finance

今回は、日米市場平均の過去チャート比較を通して、
日本株投資と米国株投資のどちらに優位性があるかを見ていきたいと思います。

条件を統一するために、S&P500は円換算しております。


1.1960年を基準年とした場合


この場合、なんと日経平均のリターンがS&P500(JPY)を上回っております!!

1960年時点で既に大国であった米国に対し、
日本はまだまだこれからの国でした。

1960年を基準とした場合、日本の高度経済成長期をまるまる享受できる為、S&P500(JPY)に勝ることとなっています!


2.1970年を基準年とした場合


このケースでは、日経平均とS&P500(JPY)のリターンがだいたい同じくらいになってます。

1970年ですと高度経済成長の終盤であり、
日経平均もそこそこの価格水準まで上がってきたことが主要因と考えられます。


3.1980年、1990年、2000年、2010年を基準年とした場合


この4つのケースでは、円高の影響を跳ね返しS&P500(JPY)が日経平均を圧倒しておりますね!!

日本では高度経済成長が終わり、徐々に内需及び国内成長が飽和状態となり、
ここで初めて米国株と平場の勝負ということになります。

超グローバル企業がずらりと並ぶ米国株は、
好調を続ける内需に加え世界経済の成長も取り込んでいっておりますので、
平場の勝負では日本株はまだまだ歯が立たない状況といえるでしょう。

また、心配していた為替(円高)の影響も米国株の上げの強さが飲み込んでしまってますね!


まとめ


上述の通り、高度経済成長期以前を基準年とした場合を除いて、
平場の勝負では為替の影響を加味してもS&P500(JPY)が日経平均を圧倒していることがわかりました!!

グローバルでの地位を確立した企業が多数存在する米国株は、
今後も円高の悪影響を吸収して余りある上昇を続けると考えられます!

また以下の記事では、長期的には「為替変動」と「物価変動による株価増減」は相殺されるため、
長期投資の場合為替リスクは大きなリスクではなくなることを説明しております。

米国株投資における米国インフレ vs 円高


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【物価】 日米の消費者物価(CPI)に見る投資判断

<日米の消費者物価指数推移>

日米物価

2016年現在(1980年を100とした時)
米国: 294
日本: 136

出典:
米国 https://fred.stlouisfed.org/series/CPILFESL
日本 http://www.stat.go.jp/data/cpi/

消費者物価指数(CPI)は、国民が購入する物・サービスの価格等を総合した物価の変動を時系列的に測定するものです。

但し、「食料」は天候要因で値動きが激しいこと、「エネルギー」(ガソリン、電気代等)は原油価格の影響を直接受けることから、
これらの一時的な要因や外部要因を除いた「食料及びエネルギーを除くCPI」が消費者物価の基調を把握する上で有用とされています。

通常、物価の安定と、金利の適正水準確保の二つを理由として、
物価は緩やかに上昇するのが良いとされており、国際的にはインフレ率2%が適正水準とされております。

また、物価は経済規模・成長を図るGDPに直接的にかかわってきますので、
物価が緩やかに上昇することで経済も緩やかに成長していくことが望めます。

上図を見ると、米国はお手本のように物価が緩やかに上昇しておりますね。
基準年に設定した1980年が100とすると2016年には294となっており、
平均すると3.0%/年上昇していることになります。

一方、日本では1990年代後半以降は停滞或いは減少しており、いわゆるデフレ期が続いておりますね。
2016年には136にしかなっておらず、平均すると0.9%/年です。。

日本ではバブル崩壊後に消費者マインドが冷え切ってしまい、極度の少子高齢化で将来の年金不安などから節約志向が定着し、なかなかデフレから脱却できていない状況です。

このような観点からも、物価が緩やかに上昇し続け、経済環境の抜群に良い米国に投資するというのが合理的な判断になるでしょう。


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【GDP】 日米のGDPに見る投資判断

<日米名目GDP推移(ドルベース)>

日米GDP推移

2016年現在
米国:$18,624 billion(世界1位)
日本:$4,937 billion(世界3位)

出典:http://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2017/02/weodata/index.aspx

GDPとは、Gross Domestic Productsの略で、簡単に言うと「国民が1年間で稼いだ金額の合計」です。
GDPは国の経済規模や経済成長を図る指標として広く使われております。

上図の通り、米国GDPは右肩上がりの成長が続いており、1980年から2016年までで実に6.5倍にまで増えております。
経済が成熟している先進国ではGDPの大きな伸びは難しいのですが米国は別格です!

一方、日本では1995年以降頭打ちになっており、2016年時点では1995年のGDPを下回っている状況です。つまりGDPの観点からは、この20年以上の間日本では経済成長していないということになります。
また規模を見ても、日本は米国GDPの27%程度しかなく、世界3位とは言え、米国との間には大きな差があります。

両国間のGDP格差の大きな原因は人口とインフレです。当然ですが、人口が増えたり物価が上がればその分GDPが増えます。
米国では人口と物価が伸び続けているのに対して、日本では人口も物価も減り続けているので、これがGDP格差をここまで大きくしてしまった大きな原因です。

【人口】 日米の人口に見る投資判断

【物価】 日米の消費者物価(CPI)に見る投資判断

通常、自国産業の収益はGDP増加分だけ拡大するので、今後もGDPの増加と共に収益の拡大が見込める米国企業に投資するというのは合理的な判断になるかと思います。


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【人口】 日米の人口に見る投資判断

<日米人口推移>
日米人口推移(1980~2016)

2016年現在
日本:1億2,696万人
米国:3億2,330万人

データ:http://www.imf.org/external/pubs/ft/weo/2017/02/weodata/index.aspx

通常、人口が増えると、消費増→企業収益増→従業員給与増・雇用増、といった経済の好循環が生まれます。
このようなことから人口増加は経済拡大のための大きな条件の一つとなっております。

上図の通り、米国の人口は緩やかな上昇を続けております。
米国では移民を広く受け入れている為、先進国としては珍しく人口増加が続いている国です。
一方日本では、ここ30数年間にわたって人口がほぼ横ばいです。
細かく見ると2005年の1億2775万人を境に減少が続いているという状況です。

株式投資という観点では、人口が増加し経済拡大が続いている米国を選ぶというのが合理的な判断となるでしょう。

<日米人口ピラミッド>

米国人口ピラミッド(2016年)

日本人口ピラミッド(2016年)

データ:
米国:https://www.census.gov/data/datasets/2016/demo/popest/nation-detail.html
日本:http://www.stat.go.jp/data/jinsui/new.htm

通常、生産年齢人口(年齢別人口のうち労働力の中核をなす15歳以上65歳未満)が多い国ほど、経済の活力が生まれます。

米国では、生産年齢人口が非常に多くなっているのに加え、生産年齢以下の世代も順調に育っている印象です。
一方で、日本では60歳以上の高齢者が総人口に占める割合が非常に高く、40代をピークとして若い世代がどんどん減少しております。
こういった状況では将来的に働き手が不足したり、多くの高齢者の社会保障費を少ない若い世代が支える為に税負担が重くなり、将来への不安から消費が低迷し経済が活性化しません。。

人口ピラミッドの観点からも、経済に活力を与える生産年齢人口が今後も維持または増加していきそうな米国への投資が合理的な選択になりそうです。


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プロフィール

りろんかぶお

Author:りろんかぶお
【名前】:りろんかぶお
【出身】:千葉
【性格】:感情の起伏ゼロ。声低め。
【学歴】:東京大学大学院卒
【職業】:総合商社(M&A等)
【資格】:証券アナリスト
【趣味】:投資・麻雀・ランニング
【目標】:1億円を貯めて配当生活
【投資方針】:米国連続増配銘柄への長期投資
【投資デビュー】:大学3年生(小遣い稼ぎのつもりがぼろ負け。。)

プロフィール詳細はこちら

株式投資本の王道






















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